アテント 超うす型パンツ 下着爽快プラス

吸収回数の目安:約2回分(1回の排尿量150mlとして。数値は当社測定方法によるものです。)
(M~Lサイズ:ウエストサイズ60~95cm、L~LL:ウエストサイズ80~125cm)

驚きのはき心地で気分すっきり。

こだわりのすっきり設計で驚きのはき心地

この商品は、このような方におすすめです。

  • 一人で外出できる方
  • 一人で歩ける方

こだわりのすっきり設計で驚きのはき心地

※イメージ図

プレミアム伸び・ワザ素材採用

体にやさしくフィットする「伸び・ワザ素材」採用。
布下着のように胴まわりがもこもこせず洋服の上から目立たずシルエットすっきり。

※吸収体部分を除く。

引き込みライン

尿を素早く引き込んであふれモレ安心。

すっきり吸収体

装着時のごわつき軽減。

安心の2回吸収

※1回の排尿量を150mlとして当社測定方法による。

全面通気性シート
消臭機能付き
ウエストすっきりカット採用

ズボンからはみ出しにくい。

がんばらない介護生活を考える会 推奨

一人ひとりの状況や環境に合わせて、社会的サービスや介護用品・福祉用具を上手に利用して、介護する側・受ける側にもやさしいケアを推進する会です。

ラインアップ

先頭のh2の商品名

M~Lサイズ 2枚

4902011775822

M~Lサイズ 22枚

4902011775785

M~Lサイズ 30枚

4902011775808

L~LLサイズ 2枚

4902011775839

L~LLサイズ 20枚

4902011775792

L~LLサイズ 28枚

4902011775815
サイズの目安
  ウエストサイズ
M~Lサイズ 60cm~95cm
L~LLサイズ 80cm~125cm
超うす型パンツのはき方

おむつの内側にサイズの印字がある方が後ろです。
前後を確かめてください。

普通の下着と同じようにはいてください。

とりかえ方

そのまま脱ぐか、両脇を破いてください。

大便のときは片手で股間部を持ってはずしてください。

仕様

個装サイズ
  • M~Lサイズ 2枚300×210×40mm
  • M~Lサイズ 22枚340×210×150mm
  • M~Lサイズ 30枚325×275×155mm
  • L~LLサイズ 2枚300×210×40mm
  • L~LLサイズ 20枚340×210×150mm
  • L~LLサイズ 28枚325×275×155mm

(高さ×幅×奥行)

素材 表面材:ポリオレフィン系不織布
吸水材:綿状パルプ、吸収紙、高分子吸水材
防水材:ポリエチレンフィルム
伸縮材:ポリウレタン、ポリオレフィン系エラストマー
結合材:スチレン系エラストマー合成樹脂材

注意事項

使用上の注意(ご使用前に必ずお読みください。)

  • お肌に合わないときは、ご使用を中止して、医師にご相談ください。
  • 誤って紙おむつを口に入れたり、のどにつまらせたりすることがないように保管には十分注意し、使用後はすみやかに処理してください。万一、紙おむつの一部を食べてしまった場合は、早急に最寄りの医師におみせください。
  • 暖房器具の近く等、高温になる場所に置かないでください。
  • 紙おむつ内部の高分子吸水材は、水分を吸収するとゼリー状の粒になりますが、肌に触れても安心です。
  • 紙おむつですので、洗濯しないでください。
  • 汚れた紙おむつは早くとりかえてください。
  • テープは直接お肌につけないでください。

使用後の処理方法

  • 紙おむつに付着した大便は、トイレに始末してください。
  • 汚れた部分を内側にして丸め、不衛生にならないように処理してください。
  • トイレに紙おむつを捨てないでください。
  • 使用後の紙おむつの廃棄方法は、お住まいの地域のルールに従ってください。
  • 外出時に使った紙おむつは持ち帰りましょう。

保管上の注意

  • 開封後は、ほこりや虫が入らないよう、衛生的に保管してください。
医療費控除対象品
●医療費控除の受け方

医療費総額(大人用紙おむつ代を含む)が年間10万円を超えた場合、税務署に申告すると所得税の負担を軽くすることができます。

傷病によりおおむね6か月以上寝たきりで医師の治療を受けている場合に、おむつを使う必要があると認められるときに限ります。

  • 「おむつ使用証明書」の発行日以降に購入した、紙おむつの領収書をもとに「医療費控除の明細書」を作成し、確定申告の際に、紙おむつを含む「医療費控除の明細書」と「おむつの使用証明書」を添付してください。
    なお、領収書の添付は不要になりましたが、5年間保管をしなくてはなりません。
  • ※詳しくは、お住まいの地域の税務署、市区町村の福祉担当窓口にお問い合わせください。